パートとアルバイトは結局どっちが得？メリット・デメリットを働き方別に比較

「パートとアルバイト、響きは違うけど何が違うの？」「自分はどちらで働く方が得なんだろう？」そんな風に考えたことはありませんか。

求人情報を見ていると当たり前のように出てくるこの2つの言葉ですが、その違いを正確に説明できる人は意外と少ないかもしれません。

この記事では、パートとアルバイトは結局どっちが得なのか、という疑問に答えるため、法律上の定義や税金、社会保険といった制度の違いから、主婦や学生といった働き方別のメリット・デメリットまで、あらゆる角度から徹底的に比較・解説します。

この記事を読み終える頃には、あなたにぴったりの働き方がきっと見つかるはずです。

パートとアルバイトどっちが得？まずは法律・制度上の違いを理解しよう
【働き方別】パートとアルバイトどっちが得かメリット・デメリットを比較

パートとアルバイトどっちが得？まずは法律・制度上の違いを理解しよう

「パート」と「アルバイト」、どちらの働き方が自分にとって有利なのかを知るためには、まず両者の違いを正しく理解しておくことが大切です。

ここでは、法律上の定義から、多くの人が気になる時給、税金、社会保険、そして有給休暇といった制度面の違いについて、一つひとつ分かりやすく解説していきます。

法律上の定義に違いは？パートとアルバイトの基本的な違いを解説

結論から言うと、法律上、「パートタイマー」と「アルバイト」を区別する明確な定義はありません。

「パートタイム・有期雇用労働法」という法律では、「短時間労働者（パートタイム労働者）」を「1週間の所定労働時間が、同じ事業所で働く正社員などの通常の労働者よりも短い労働者」と定めています。

つまり、法律の世界では、会社が「パート」と呼んでいようが「アルバイト」と呼んでいようが、この条件に当てはまれば同じ「パートタイム労働者」として扱われるのです。

この法律に関する詳しい情報や、働き方に関するQ&A、相談窓口については、厚生労働省の公式サイトで確認することができます。

言葉のイメージや使われ方の違い

では、なぜ私たちはこの2つの言葉を使い分けているのでしょうか。

それは、法律上の定義とは別に、一般的なイメージや慣習として使い分けが定着しているからです。

パートタイマー: 主に主婦層が、平日の昼間を中心に比較的長期にわたって働くイメージ。語源は英語の「Part-timer」です。
アルバイト: 主に学生やフリーターが、学業や本業の合間に短時間・短期で働くイメージ。語源はドイツ語の「Arbeit（仕事・労働）」です。

このように、企業側もターゲットとする層に合わせて求人広告で言葉を使い分けているケースが多いですが、あくまで慣習的なものであり、法的な効力を持つものではありません。

パートとアルバイトで時給が違うって本当？収入面の比較

「パートよりアルバイトの方が時給が高いのでは？」といった疑問を持つ方もいるかもしれませんが、これも名称によって時給が決まるわけではありません。

給与、特に時給は、以下のような様々な要因によって決まります。

仕事内容: 専門的なスキルや資格が必要な仕事ほど、時給は高くなる傾向があります。
勤務地: 都市部か地方か、地域の最低賃金によっても時給は変動します。
勤務時間帯: 早朝や深夜の勤務は、時給が割増されることが法律で定められています。
経験やスキル: 同じ仕事でも、経験年数や持っているスキルによって時給が変わることがあります。

したがって、「パートだから安い」「アルバイトだから高い」ということは一概には言えません。

収入を重視する場合は、名称に惑わされず、実際の求人情報に記載されている時給や仕事内容をしっかりと比較検討することが重要です。

税金・社会保険の扶養は？「年収の壁」を意識した働き方

主婦（主夫）の方などが働く上で、最も気になると言っても過言ではないのが、税金や社会保険の「扶養」の問題です。

年収が一定額を超えると、税金の支払い義務が発生したり、配偶者の社会保険の扶養から外れて自分で保険料を支払う必要が出てきたりします。

このボーダーラインは、俗に「年収の壁」と呼ばれています。

この壁は、パートかアルバイトかという名称に関わらず、すべての労働者に等しく適用されます。

ここでは、代表的な「年収の壁」について解説します。

住民税が発生する「100万円の壁」

年収が100万円（自治体によっては93万円や97万円の場合もあります）を超えると、一般的に住民税の支払い義務が発生します。

住民税は前年の所得に対して課税されるため、働き始めた翌年から請求が来ることになります。

所得税が発生する「103万円の壁」

年収が103万円を超えると、超えた部分に対して所得税がかかり始めます。

また、あなたが配偶者の税法上の「控除対象配偶者」から外れるため、配偶者が受けていた「配偶者控除」が適用されなくなり、結果的に世帯全体で納める税金が増えることになります。

この「103万円」は、多くの人が扶養内で働く際の目安としている金額です。

社会保険の加入義務が発生する「106万円の壁」

特定の条件を満たす場合、年収が106万円を超えると、配偶者の社会保険の扶養から外れ、勤務先の社会保険（健康保険・厚生年金保険）に加入する義務が発生します。

これにより、給与から社会保険料が天引きされるため、手取り額が減ってしまう可能性があります。

具体的な条件は以下の通りです。

週の所定労働時間が20時間以上
月額賃金が8.8万円以上（年収約106万円以上）
雇用期間が2ヶ月を超える見込みがある
学生ではないこと
従業員数101人以上の企業に勤務している（2024年10月からは51人以上に拡大）

配偶者の社会保険の扶養から外れる「130万円の壁」

勤務先の規模などに関わらず、年収が130万円以上になると、配偶者の社会保険の扶養から外れます。

勤務先の社会保険に加入できない場合は、自分で国民健康保険と国民年金に加入し、保険料を支払う必要があります。

これは大きな負担増となるため、「130万円の壁」も働き方を考える上で非常に重要なポイントです。

これらの「壁」を意識せずに働いてしまうと、「収入は増えたのに、税金や保険料の負担が増えて世帯全体の手取りが減ってしまった」という事態になりかねません。

自分の家庭状況やライフプランに合わせて、どのくらいの年収を目指すのかを事前にシミュレーションしておくことが大切です。

パートとアルバイトで雇用保険の違いは？加入条件をチェック

雇用保険は、万が一失業してしまった場合に、再就職するまでの生活を支える「失業等給付（いわゆる失業保険）」を受け取るための大切な制度です。

この雇用保険についても、パートかアルバイトかという名称による違いはなく、一定の条件を満たせば加入義務があります。

雇用保険の加入条件

雇用保険に加入するための主な条件は、以下の2つです。

1週間の所定労働時間が20時間以上であること
31日以上の雇用見込みがあること

この2つの条件を両方満たしていれば、本人の意思に関わらず、会社は雇用保険の加入手続きを行わなければなりません。

学生アルバイトの場合、原則として雇用保険の対象外となりますが、夜間学生や通信制の学生など、一部例外的に加入対象となるケースもあります。

自分の働き方が加入条件に当てはまるかどうか、給与明細で雇用保険料が引かれているかなどを確認してみましょう。

パートとアルバイトにも有給休暇はある？権利と取得条件

「パートやアルバイトには有給休暇がない」と思っている方もいるかもしれませんが、それは誤解です。

年次有給休暇は、労働基準法で定められたすべての労働者に与えられた権利であり、働き方の名称は関係ありません。

有給休暇が付与される条件

有給休暇が付与されるための条件は、以下の2つです。

雇い入れの日から6か月間継続して勤務していること
その期間の全労働日の8割以上出勤していること

この条件を満たせば、正社員と同じように有給休暇を取得する権利が発生します。

付与される日数は、週の所定労働日数や継続勤務年数によって異なります。

例えば、週3日勤務の人の場合、6ヶ月後には5日の有給休暇が付与されます。

有給休暇は、心身のリフレッシュや急な用事のために大切な制度です。

自分の付与日数を確認し、計画的に利用するようにしましょう。

【働き方別】パートとアルバイトどっちが得かメリット・デメリットを比較

法律や制度上では「パート」と「アルバイト」に違いがないことが分かりました。

しかし、実際の求人市場では、それぞれの言葉が持つイメージによって、募集される仕事の内容や働き方に一定の傾向が見られます。

ここからは、主婦（主夫）、学生、ダブルワーカーといった様々な働き方の視点から、どちらの名称の仕事がより自分のライフスタイルに合っているのか、そのメリット・デメリットを比較していきます。

主婦（主夫）ならパートとアルバアルバイトの違いをどう考えるべき？

家事や育児と仕事を両立させたい主婦（主夫）の方にとって、働き方の選択は非常に重要です。

一般的に「パート」として募集される仕事には、主婦（主夫）層が働きやすい条件が整っている傾向があります。

主婦（主夫）が「パート」を選ぶメリット

平日昼間の仕事が多い: 子供が学校や幼稚園に行っている時間帯に働ける求人が豊富です。
シフトの融通が利きやすい: 子供の急な発熱や学校行事など、家庭の事情に配慮してくれる職場が多い傾向にあります。
扶養内勤務を前提とした求人が多い: 「週3日勤務」「1日4時間からOK」など、年収の壁を意識した働き方がしやすい求人が見つかりやすいです。
未経験者歓迎の仕事が多い: 事務や軽作業、スーパーのレジなど、特別なスキルがなくても始められる仕事が多くあります。

注意点と探し方のコツ

もちろん、すべての「パート」求人が上記の条件に当てはまるわけではありません。

逆に「アルバイト」という名称でも、主婦（主夫）に働きやすい条件の仕事はたくさんあります。

大切なのは、名称に固執せず、「扶養内勤務OK」「シフト相談可」「未経験者歓迎」といったキーワードで求人を探すことです。

また、同じような境遇の主婦（主夫）が多く働いている職場は、お互いに助け合いながら働ける環境であることが多いでしょう。

学生や未成年など、年齢によるパート・アルバイトの違いはある？

学業との両立が最優先となる学生にとって、働き方の選択はスケジュール管理が鍵となります。

一般的に「アルバイト」として募集される仕事は、学生のライフスタイルに合わせた柔軟な働き方ができる求人が多い傾向にあります。

学生が「アルバイト」を選ぶメリット

シフトの自由度が高い: テスト期間やサークル活動に合わせてシフトを調整しやすい求人が豊富です。
夕方以降や土日の仕事が多い: 授業が終わった後や休日に働ける仕事が見つかりやすいです。
短期・単発の仕事が多い: 夏休みや冬休みなどの長期休暇を利用して、集中的に稼ぐことができます。
同年代の仲間と出会える: 飲食店や販売、イベントスタッフなど、同年代が多く働く職場は、新しい友人を作るきっかけにもなります。

年齢による法律上のルール

学生、特に未成年者が働く際には、法律（労働基準法）で定められたルールを守る必要があります。

年齢制限: 原則として、満15歳に達した日以後の最初の3月31日を過ぎるまでは働くことができません。
労働時間: 18歳未満の労働者は、原則として1日に8時間、1週間に40時間を超えて働くことはできません。
深夜業の禁止: 18歳未満の労働者は、原則として午後10時から午前5時までの時間帯に働くことはできません。

これらのルールは、学生の健全な育成を守るためのものです。

働く際には、必ず親権者の同意を得て、法律の範囲内で仕事を選ぶようにしましょう。

ダブルワークに有利なのは？パートとアルバイトの掛け持ち

収入を増やしたい、あるいは様々なスキルを身につけたいという理由から、複数の仕事を掛け持ちする「ダブルワーク」を選ぶ人も増えています。

ダブルワークの場合、パートとアルバイトの名称に有利不利はありませんが、注意すべき点がいくつかあります。

ダブルワークをする際の注意点

労働時間の通算: 労働時間は、複数の勤務先のものを合算して管理されます。例えば、A社で5時間、B社で4時間働いた場合、その日の労働時間は合計9時間と見なされます。合計が1日8時間、週40時間を超えた場合、時間外労働として割増賃金が支払われる必要があります。
雇用保険: 雇用保険は、主たる収入を得ている一つの事業所でしか加入できません。
社会保険: それぞれの勤務先で社会保険の加入条件を満たさない場合でも、複数の勤務先の労働時間や賃金を合算して加入条件を満たす場合は、社会保険に加入できる場合があります。
確定申告: 2か所以上から給与を受け取り、年末調整されなかった方の所得が年間20万円を超える場合は、自分で確定申告を行う必要があります。

ダブルワークは収入を増やす有効な手段ですが、体力的な負担やスケジュール管理が大変になることもあります。

本業に支障が出ない範囲で、無理なく続けられるバランスを見つけることが重要です。

結局、自分はどっちを選ぶべき？働き方の選び方4つのポイント

ここまで様々な角度からパートとアルバイトについて見てきましたが、最終的にどちらを選ぶべきかは、あなたが「何を最も重視するか」によって決まります。

名称に惑わされず、以下の4つのポイントを基準に、自分に合った働き方を見つけましょう。

ポイント①：勤務時間の柔軟性で選ぶ

固定シフトで安定して働きたい: 毎週決まった曜日・時間に働きたい場合は、「週3日、9時～15時」のようにシフトが固定されている求人を探しましょう。
プライベートに合わせて自由に働きたい: 学業や家庭の都合を優先したい場合は、「週1日からOK」「1日3時間から」といったシフトの自由度が高い求人がおすすめです。

ポイント②：仕事内容で選ぶ

スキルアップやキャリア形成を目指したい: 将来のために経験を積みたい場合は、専門知識が身につく仕事や、正社員登用の可能性がある仕事を選びましょう。
未経験から気軽に始めたい: とにかくすぐに仕事を始めたい場合は、「未経験者歓迎」の事務、軽作業、接客などの仕事が選択肢になります。

ポイント③：勤務期間で選ぶ

長期で安定した収入を得たい: 腰を据えて長く働きたい場合は、長期勤務を前提とした求人を選びましょう。人間関係を築きやすく、昇給のチャンスもあります。
特定の期間だけ集中して稼ぎたい: 長期休暇や目標のためにお金を貯めたい場合は、短期・単発の仕事が効率的です。

ポイント④：福利厚生や待遇で選ぶ

安定や保障を重視したい: 社会保険への加入、交通費の支給、有給休暇の取得しやすさなど、福利厚生が充実している職場は安心して長く働けます。
とにかく時給を重視したい: 短時間で効率良く稼ぎたい場合は、深夜・早朝の仕事や、スキルが求められる高時給の仕事を探してみましょう。

希望の求人はどう探す？自分に合った仕事の見つけ方とコツ

自分に合った働き方の方向性が見えてきたら、最後は実際に行動に移すステップです。

膨大な求人情報の中から、理想の仕事を見つけるための効果的な探し方とコツを紹介します。

効果的な求人探しのステップ

希望条件を洗い出す: まずは、勤務地、希望の時給、勤務時間、仕事内容など、自分が譲れない条件と、妥協できる条件を紙に書き出して整理しましょう。
キーワードを工夫して探す: 求人サイトでは、名称だけでなく「主婦歓迎」「学生OK」「短時間勤務」「扶養内」「ダブルワークOK」といった具体的なキーワードで絞り込むのが効率的です。
複数の求人サイトを比較する: サイトによって掲載されている求人が異なるため、複数の求人情報サイトやアプリをチェックすることで、より多くの選択肢を得られます。
応募前に職場環境を確認する: 可能であれば、応募前にお店の様子を見に行ったり、企業の口コミサイトをチェックしたりして、職場の雰囲気を確かめておくと、入社後のミスマッチを防げます。